2019年7月16日火曜日

世界5大風水師と謳われるレイモンドローの能力は既に終わっている。風水、四柱推命、易経…尽く鑑定は外れ、それにも関わらず言い訳ばかりで緊張感もない。色ボケしたレイモンドローはもはやお金を払う価値もなく、教わる価値もない事を生徒達は知らなければいけない。レイモンドローを色仕掛けで狂わせたのは、薫本鵬叶こと、永田葵央叶(ながたあゆか)。この女性風水師は世界中のIFSA会員から白い目で見られながらも、気にすることなくレイモンドローを色ボケさせている。それを見てヒステリーになるレイモンドローの奥様に手を焼き萎縮する生徒たち。こんな人たちが人々の大事な選択を後押しできるわけがない。今後もIFSA日本を私物化し、多くの被害者を出すでしょう!絶対に関わってはいけません。

2019年5月7日火曜日

たった一人でおせちを一億円売り上げる男

突然ですが、利益が悪いのは、経営者の責任です。

・注文が少ない
・リピートが少ない
・質を保てず料金を下げるしかない
・去年より利益が下がった
・売上は伸びても利益が伸びていない
・今の利益で充分だと自分をごまかしている
・おせちの持つ爆発的な集客力がわからない

これらのどれかに当てはまる経営者は、残念ながら大きな損をされています…

気になり始めた経営者の皆様、下記URLをご参照の後下村直資にご相談ください。

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2019年1月13日日曜日

フランス司法当局が、2020年東京五輪・パラリンピックの招致活動に汚職の疑いがあったとして、招致委員会の理事長を務めていた日本オリンピック委員会(JOC)の竹田恒和会長に対する刑事訴訟の手続きを始めたことが分かった。仏紙ルモンド(電子版)が11日報じた。仏検察の捜査着手は16年に明らかになっており、証拠固めを進めていたもようだ。

ルモンドによると仏で「予審」と呼ばれる裁判所への起訴の前段階に当たる手続きが始まった。司法当局が捜査の継続が適切と判断したことを示しており、今後は予審判事による捜査が続くとみられる。

招致活動を巡っては、東京での五輪開催が決まった13年、日本の招致委がシンガポールのコンサルタント会社「ブラック・タイディングス」に約2億3千万円を支払っていた。仏検察は一部が国際オリンピック委員会(IOC)関係者の賄賂として流れていたとみて、贈収賄などの疑いで捜査していた。

この資金について、招致委は招致活動を進めるために必要なコンサル業務に対する正当な送金だったとの立場だ。

17年には東京地検特捜部が仏検察の要請を受け、竹田会長らを任意で事情聴取していた。

JOCの広報担当者は11日、「報道は把握しているが、事実関係を確認中だ」と話した。





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2018年11月23日金曜日

衆議院内閣委員会で、これまでパソコンを自分で使用したことがない事実を明かした。
桜田氏は今国会で審議予定のサイバーセキュリティー基本法改正案の担当閣僚。
野党からは再度、大臣としての資質を問う声が噴出した。

不安定な答弁が指摘されている桜田五輪相はこの日も、気になる答弁を連発した。
立憲民主党会派の今井雅人議員からサイバーセキュリティー関連の質疑で「ご自身でパソコンは使うか」と聞かれ、
「25歳の時から独立し、そういうことは常に従業員、秘書に指示をしてやっているので、
自分でパソコンを打つということはない」と言い切った。

今井氏は「サイバーとはネット空間のこと。パソコンをいじったことがない方が、
サイバー空間のセキュリティー対策をするなんて信じられない」とあきれた。
桜田氏は「国の総力を挙げて総合的にやること。落ち度がないと自信を持って言える」と反論した。

国民民主党の斉木武志議員もサイバー関連で10年にイランで起きた、
USBメモリーを使ったイラン核施設サイバー攻撃事件を例に挙げ、
日本の原発に関して質問したが、答弁がかみ合わない場面があった。

2018年2月6日火曜日

金融庁は2月5日、同庁による審査と登録を経ないまま、無許可で株式売買の受託やデリバティブ取引などの金融商品取引を展開する企業のリストを更新した。2010年4月から毎月、無登録が発覚した企業を追加しており、今回の更新で掲載企業は529社となった。

 今回追加した企業は、09年創業のフリーマンスタイル(東京都中央区)。「(スーパー)チェンジライフプロジェクト」と呼ぶ商材を展開し、購入者にバイナリーオプション取引のタイミングを無料通話アプリで通知するなどのサービスを行っているが、金融庁には未登録という。

 これまでにリスト入りしている企業は、金融商品取引業者として登録済みの他社の名前をかたって、消費者を投資信託やFXの運用に勧誘しているアセットインベストメント(東京都中央区)、かつて金融庁から警告を受けたため、社名を偽ってファンドの募集を行っているティー・エム・シー(同)――など悪質な例が多い。

 金融庁は「無登録業者は『金融商品取引業者』という商号や紛らわしい商号を用いてはならない」とし、「投資家が金融商品に関する契約を締結する際は、金融商品を提供する側が登録・届出業者であるか確認することが大切だ」と注意を呼び掛けている。





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2018年1月23日火曜日

政府は2018年度にも、暮らしにかかわる行政や関連サービスの申請手続きをスマートフォン(スマホ)でもできるようにする。例えば転居の場合、利用者はいったん自治体の窓口で転入届を提出し、スマホで本人認証すれば、民間のアプリを通じて電気やガス事業者への住所変更も一度にできる。利用者が希望した場合のみ、企業にマイナンバーでの個人認証を認める仕組みだ。





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2018年1月14日日曜日

 昨夏、秋田県内を襲った記録的大雨で被災し休業していた老舗温泉旅館「岩倉温泉」(同県大仙市南外)が1月7日、約半年ぶりに営業を再開した。名湯の復活を待ち望んだ地元住民や温泉ファンらが次々と訪れ、“極楽の湯”を楽しんでいる。 

 岩倉温泉は山奥にある秘湯で、創業は370年以上前。湯質は弱アルカリ性で神経痛や筋肉痛、さらには保温効果が高いとされる。「100%源泉掛け流し」も人気で、全国各地から温泉好きが足を運んでいた。
 大水が旅館を襲ったのは、2017年7月22日午後7時半ごろ。目の前を流れる雄物川水系の湯元川が氾濫し、建物の至る所から泥水が流入。たちまち床上70センチほどまで水位が上がり、畳がめくれたり厚めのガラスが割れたりした。湯船にも泥が大量に入り込み、茶色く濁ってしまった。
 当時館内にいた10代目社長の佐々木康了(こうりょう)さん(58)は「(同7月上旬の)九州北部豪雨は知っていたが、人ごとだと思っていた。まさか秋田が被害に遭うとは。怖かった」と振り返る。
 すぐに復旧作業を開始。だが既に入っていた宿泊の予約をキャンセルし、さらに「『大曲の花火』に合わせて宿泊したい」といった問い合わせも断らざるを得なかった。佐々木さんの気持ちは沈み、「一刻も早く再開したかったのですが、『本当にできるのか……』と途方に暮れていました」。
 復興の原動力は、支援してくれた人たちの存在だった。遠方に住む常連客から「体に気を付けて」「また泊まりに行くから頑張って」などと励ましの電話が相次いだ。
 ボランティアにも背中を押された。岩手県北上市のNPO法人「パワーアップ支援室」は同10月まで計30回通い、床下の泥かきや石灰での消毒作業を手伝った。同法人の本舘淳代表理事は「『同じ東北人だから』という気持ちが大きかった。伝統ある旅館の復興のための一助になれればと思った」と語った。
 客室などの畳を張り替え、復旧工事は同12月に終了。幸いなことに、温泉の水質には全く影響がなく、営業再開にこぎつけた。再開初日の7日には、30人以上の日帰り入浴客が来館した。
 工事にかかった費用は総額約3000万円という。保険や、行政からの見舞金などのバックアップはあったが、全国の常連客たちから送られた寄付は約70万円にも達した。佐々木さんは金額のみならず、その真心に胸が熱くなったという。「支援してくれる人がいなかったら立ち上がれなかった。恩返しの気持ちを込め、より一層のおもてなしをしたい」とほほ笑んだ。
 入浴料は日帰り400円(宿泊者は無料)で、午前10時~午後6時。問い合わせは同館。







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世界5大風水師 レイモンドローは絶対に関わってはいけない色ボケ風水師!

世界5大風水師と謳われるレイモンドローの能力は既に終わっている。風水、四柱推命、易経…尽く鑑定は外れ、それにも関わらず言い訳ばかりで緊張感もない。色ボケしたレイモンドローはもはやお金を払う価値もなく、教わる価値もない事を生徒達は知らなければいけない。レイモンドローを色仕掛けで狂わ...

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